「年賀状じまい」想定超えた？元日配達「34％ダウン」に日本郵便も危機感生き残りのカギは「レア性」か

◆「正直、いつやめようかと思ってる」

　多くの企業や官公庁が仕事始めを迎えた6日、東京都心の新橋駅前を行き交う人に年賀状事情を聞いた。

　飲食店に勤める山崎トミエさん（71）は「いまはいただいた分に返すだけで、今年は20通くらい」と話す。「もらった物は残るのでうれしい。元気かどうかの確認にもなるし、後で見直して振り返ることもできる」と話す。知人と待ち合わせ中の男性（77）は今年も100通ほどやりとりしたという。「正直、いつやめようかと思っている。周囲もやめ始めている」と漏らす。

◆「昭和は枚数自慢の風潮もあったが」

　神奈川県鎌倉市の無職男性（67）は3年前に定年退職したのを機に、年賀状を送ることをやめる「年賀状じまい」をしたという。以前は100通ほど書いていたというが「文言を考えて書くのも大変だし、値上げで買うのも大変になった」。会社経営の男性（69）は「コロナ禍を境に本当に大事な人にSNSでメッセージを送るか、直接会うようにしている。昭和の時代は、年賀状の枚数を自慢する風潮もあったけどね」と笑う。

　日本郵便によると、発行枚数のピークが2004年用の44億5000万枚だったのに対し、今年は10億7000万枚。元日の配達数は2022年が10億3000万通だったが3年で半数以下となった。同社広報部の担当者は「SNSやメールでのやりとりが主になっている。特に今年ははがきの値上げが大きかった」。昨年10月の郵便料金値上げで年賀はがきが63円から85円になった影響を挙げた上で「年始のあいさつを送り合う文化を残していくためにも対応が必要だ」と危機感を口にする。

◆企業も半数が「年賀状じまい」済み

　近年進むのが年賀状じまい。昨年、調査会社インテージ（東京）の調査では、物価高で減らす予定の支出で最も多かったのは「年賀状」。約5000人の回答者の約1割を占めた。葬儀の口コミサイトを運営するディライト（同）の調査では、回答した約1000人のうち6割以上が「年賀状を出さない」とし、そのうち8割以上が、年賀状じまいを「既にした」「検討している」とした。理由は「手間の軽減」「メールやSNSで十分」「人間関係の整理」の順に多かった。

　年賀状じまいは企業にも広がる。帝国データバンク（同）のアンケートでも、回答した1300余の企業の約半数が年賀状じまい済みだった。「社交辞令化しており、手間と費用を掛けてまで続ける必要はない」とコメントした企業がある一方で「文化として代替はできない」との声もあった。

東京新聞　2025年1月7日 06時00分