『東京中日スポーツ』休刊で分かったスポーツ紙の危機“次”と囁かれる休刊候補紙とは…追い込まれる各紙

「東京中日スポーツ」休刊で分かったスポーツ紙の危機　“次”と囁かれる休刊候補紙とは

　“トーチュウ”の愛称で親しまれた東京中日スポーツ新聞が1月31日をもって紙媒体での発行を終了しデジタル版へ全面移行した。この背景には印刷費や配送費、紙の価格高騰が大きく影響している。

　休刊の動きが他のスポーツ紙に波及するのは必至で業界全体の将来に不安が広がっているという。

　スポーツ紙デスクがこう明かす。

「最悪のタイミングでした。中日ドラゴンズの井上一樹新監督が4球団競合の末に引き当てたのがドラフト会議1位指名の関西大・金丸夢斗（神港橘）です。最速154キロの速球を投げる本格派左腕の金丸は、制球力が抜群で変化球にもキレがある。そんな期待のルーキーと新監督が春季キャンプに参加する前日に、『トーチュウ』が休刊となってしまいました。首都圏在住のドラゴンズファンは寂しい思いでいっぱいだったでしょう」

　トーチュウの休刊で気になるのはスポーツ紙の次なる“休刊ドミノ”だ。各紙ともデジタル化に力を入れており紙媒体の使命は終わった、との声も多い。しかも、新聞経営に打撃を与える紙の価格上昇は深刻な問題だ。

　日本製紙は2023年4月1日納入分から新聞用紙を1連（4000ページ分）あたり300円値上げすると発表した。これは約1割の値上げに相当し、24年秋から25年1月にかけて王子製紙、北越製紙、大王製紙、三菱製紙などが続々と値上げを行っている。

　コスト増加に伴い、地方紙やスポーツ紙の多くが購読料の値上げを余儀なくされている。例えば、東京スポーツは2023年4月5日（6日付）から週末競馬面（金、土曜発行）の1部売りを180円（税込み、以下同）から250円に値上げ。

　神奈川新聞は同年4月から購読料を月額3189円から3500円に改定。スポーツニッポンも駅売店やコンビニなどで販売する1部売り定価を150円から160円に値上げした。それなのに新聞のページ数は最盛期の半分ほどの薄さだ。

「プロ野球の観客動員数は回復傾向にありますが、スポーツ紙の売り上げ増にはつながっていません。24年度のセ・パ公式戦の入場者数は2658万6977人となり19年の最多記録2653万6962人を超えて過去最高を記録する一方、テレビのプロ野球中継の視聴率は低下傾向です。NHKが中継する『ドジャース対パドレス戦』が高視聴率を記録する裏で、日本のプロ野球の『クライマックス・シリーズ（CS）』は週間視聴率ベスト10にも入っていませんでした。このような視聴習慣の変化は球団色の強いスポーツ紙の購読者数にも打撃を与えていますよ」（前出のスポーツ紙デスク）

追い込まれる各紙

　そもそも新聞の宅配システム自体、維持が難しい。深夜から早朝にかけての配達業務は人手不足やコスト増加の影響を受けており存続が危ぶまれている。

　このような状況を踏まえると、スポーツ報知、日刊スポーツ、スポーツニッポン、デイリースポーツ、サンケイスポーツといった他のスポーツ各紙も、紙媒体での発行を続けることがますます難しくなるだろう。

　追い込まれた各紙は記者のリストラやページ減でしのぐのがやっとだ。それではトーチュウの次はどこなのか。

「デジタルへの移行に熱心なデイリースポーツが有力候補でしょう。神戸市内の本社を司令塔にWEBニュースの拡充に力を入れていますし、名古屋拠点のトーチュウが紙から撤退したことでハードルは低くなりました。そもそも関東圏の阪神タイガースファンの数は関西圏に到底及びません。東京での紙撤退のタイミングを慎重に図っているのではないでしょうか」（同）

　ただ、新聞社にとって悩ましいのは記者クラブの問題だ。紙媒体の休刊で東京都下の記者クラブから脱退を求められたら、新聞社にとっては命取りになりかねない。ところがトーチュウの場合、紙から撤退したにもかかわらず記者クラブ“追放”という事態には至っていないようだ。

「なにしろ中日新聞社は中日ドラゴンズの100％親会社ですから、スポーツ紙を含む新聞各紙の運動部記者はほぼ静観状態です。なぜなら各紙ともドラゴンズ担当の記者がいるので“特落ち”を恐れて忖度するしかありません。芸能分野ではラジオ・テレビ記者会と東京放送記者会が、東京・渋谷のNHKに記者室を用意されていますが、加盟各社は従来通りの姿勢です。両記者会が発足した昭和30年代は、紙媒体以外の新聞を想定していなかったため、除名を求める根拠がないのです」（全国紙記者）