銭湯、半世紀で8割消えた 日本一の銭湯県から見えた風呂文化の変容 #♨

　まちの銭湯が減り続けている。厚生労働省の衛生行政報告例（2024年度）によると、「一般公衆浴場」と位置づけられる銭湯は全国に2730施設で、半世紀で8割超が消滅したことになる。都道府県別では、山形県が「銭湯ゼロ県」である一方、青森県は人口10万人あたり22.40施設で、「日本一の銭湯大好き県」といえる。

■後を絶たない廃業　重油高騰や物価高が追い打ち

　銭湯は、公衆浴場法に基づき、地域住民の生活において「保健衛生上必要なもの」とされる施設だ。戦後すぐの物価統制令の適用をいまも受け、都道府県が入浴料の上限を定めるのが特徴。スーパー銭湯など「その他の公衆浴場」と異なり、自由に値上げはできない。

　全国公衆浴場業生活衛生同業組合連合会によると、減少の背景には、各家庭に風呂が普及したこと、施設の老朽化、経営者の高齢化などがある。そこに最近の国際情勢の不安定化で、湯を沸かすのに使う重油の高騰や物価高が重なった。廃業が後を絶たず、組合に加入する銭湯は今年4月時点で1493軒まで減った。

　そんな現状を受け、入浴料の引き上げが相次ぐ。東京都は8月に大人料金の上限額を550円から600円に。北海道でも10月から50円上げて550円になる予定だ。

■青森・鹿児島・大分…「温泉県が上位に」

　消えゆく「地域の社交場」の数に地域差が生まれる要因は何か。人口10万人あたりでみると、青森県に続くのが、鹿児島県（15.80施設）、大分県（11.52施設）だ。公衆浴場研究家の原沢聡志さんは「温泉が多い県が上位にきている。街中の銭湯も温泉を使っているところが多い」と話す。

　さらに、京都府や大阪府、東京都にも比較的多いのは、昭和の時代は人口が集中する都市部を中心に風呂がないアパートが多く、銭湯に通うのが生活の一部だった名残だ、と指摘する。

　データを詳しくみると、スーパー銭湯やサウナ、岩盤浴、健康ランド、温泉街の立ち寄り湯を含む「その他の公衆浴場」は、00年代までむしろ増加傾向が続き、高止まりしている。銭湯と合わせた公衆浴場全体の数は2万3668施設（24年度）で、半世紀前と比べても、さほど減っていない。