YouTube、収益化に必要な基準を2倍に引き上げ 長尺「4000時間→8000時間」、ショート「1000万回→2000万回」に

8月10日（日本時間11日未明）、YouTubeが公式ブログを更新し、YouTubeパートナープログラム（YPP）の参加条件を2027年2月1日から変更すると発表しました。広告とYouTube Premiumの収益分配を受けるための基準が現行のおよそ2倍に引き上げられるほか、ショート動画の収益分配にも新たな条件が設けられます。

現在、広告収益の分配を受けるには、チャンネル登録者数1000人以上に加えて、直近12カ月間の有効な公開動画の総再生時間が4000時間以上か、直近90日間の有効な公開ショート動画の視聴回数が1000万回以上のいずれかを満たす必要があります。

2027年2月1日以降、新たにYPPへ申し込むクリエイターは、直近365日間の有効な総再生時間8000時間以上、または直近90日間の有効なショート動画の視聴回数2000万回以上が求められます。時間・回数ともに現行の2倍で、YouTubeはこの引き上げについて、すでにYPPに参加しているクリエイターには影響しないと明記しています。

一方、チャンネルメンバーシップやSuper Chatといった視聴者ファンディング機能、ショッピング機能の参加条件は据え置きです。こちらは登録者数500人以上、直近90日間に有効な公開動画3本以上に加え、総再生時間3000時間以上またはショート動画の視聴回数300万回以上という基準が引き続き適用されます。

より広い範囲に影響しそうなのが、ショート動画の収益分配の変更です。現在は、いったんYPPに参加してショート動画の収益化モジュールに同意すれば、その後のショート動画の視聴回数に下限はなく、視聴回数に応じた分配を受けられます。長尺動画の総再生時間4000時間でYPPに参加したクリエイターが、ときおり投稿するショート動画からも収益を得られるのはこのためです。

2027年2月1日以降は、ここに新たな基準が設けられます。ショート動画の広告収益とサブスクリプション収益の分配を受けられるのは、直近90日間の有効なショート動画の視聴回数が1000万回以上のチャンネルのみ。YPPにどの条件で参加したかを問わず適用されるため、長尺動画を主軸とし、ショート動画を補助的に投稿しているチャンネルも、視聴回数が基準に届かなければショート動画からの収益分配は止まります。参加条件の引き上げが新規申し込み者に限られるのに対し、この基準はすでにYPPに参加しているチャンネルにも及びます。

ただし、基準を下回ってもYPPから外れるわけではなく、長尺動画での収益はこれまでどおり得られます。ショート動画の分配についても、再び1000万回を超えた時点で自動的に再開される仕組みです。YouTubeは、すでにショート動画で相当の収益を得ているクリエイターがこの変更の影響を受ける可能性は低いとしています。1000万回に届かないチャンネル向けには、広告収益に依存しない新たな報奨プログラムを用意するとのこと。